イマドキ家族のリアルを見つめ、この先のハッピーを考える

企業と家族の最適なコミュニケーションを目指して

はじめまして。イマドキファミリー研究プロジェクトです。ここではイマドキ家族のリアルを発信していきたいと思っています。「メンバー4人全員がワーキングママ」というチームで、子育て家族に関する研究を基に、様々なクライアントニーズに応えるための活動をしています。連載開始ということで、まずはプロジェクトの目指すところをお伝えします。

子供のいる家庭に占める共働き家庭の割合は、2012年に50%を超えてから、年々増加傾向にあります。また、出産後に仕事を辞めずに働き続ける女性の割合も、有職者の53%となっており、いわゆる「M字カーブ」の谷間が浅くなってきている様子がうかがえます。これについては、みなさんご自身の普段の生活の中で、また日頃から目に触れる情報を通して、すでに実感している人も少なくないかもしれませんね。

こうした共働き世帯の増加に伴って、保育園の待機児童も増え続け、2016年には保育園入園の内定を得られなかった人による問題提起が話題になりました。待機児童問題については行政も民間もさまざまな対策を打ち出すものの改善は難しく、つい先日も厚労省が「待機児童3年連続増加」と発表したばかり。

最近では、パパの帰宅が遅いために手が借りられず、ママが一人で育児に奮闘する「ワンオペ育児」という言葉がメディアでもしばしば取り上げられるようになりました。

ただ、「ワンオペ育児」などが問題提起されるようになったこと自体は、働き方の改革や、子育て意識の変革の表れなのではないかとも感じます。

このような問題が表面化することで、課題解決の糸口になるはず。実際、私たちの研究では、今の時代の流れに沿って、新しい価値観を持ち、意識や生活スタイルを変えているパパやママがいることも見えてきています。

イマドキファミリー研究プロジェクトは、こうしたイマドキ家族の実態をあきらかにし、企業と家族の最適なコミュニケーションを発見・創造することを目的としています。

昨今、話題にのぼるママ向け動画の炎上問題については、広告代理業の我々としても他人事ではありません。情報を発信する側(=企業)と受け取る側(=家族)の意識のギャップを埋め、その橋渡しをすることで、双方にとってより良い状況を作っていきたい・・・。そんなことを考えながら、私たちはイマドキ家族の研究をしています。

というわけで、次回からはプロジェクトの研究データを基にした、さまざまなトピックスを紹介していきます。いろいろなカタチの家族が、もっとハッピーになる世の中について、みなさんと一緒に考えていきたいと思います!

イマファミ通信

イマファミ通信

イマドキファミリー研究プロジェクトでは、働き方や育児スタイルなど、子育て中の家族を取り巻く環境が大きく変化する中で、イマドキの家族はどのような価値観を持ち、どのように行動しているのかを、定期的な研究により明らかにしていきます。そして、イマドキファミリーのリアルなインサイトを捉え、企業と家族の最適なコミュニケーションを発見・創造することを目的としています。

[活動領域]

子育て家族に関する研究・情報発信、広告・コミュニケーションプランニング、商品開発、メディア開発等

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  • 高野 裕美

    コミュニケーション・プランニング局  シニア・ストラテジック・プランナー
    調査会社やインターネットビジネス企業でのマーケティング業務を経て、2008年jeki入社。プランナーとしてエキナカ開発や製品コンセプト開発等に従事した後、2016年より現職。現在は商業施設の顧客データ分析や戦略立案などを中心に、プランニング業務に取り組む。イマドキファミリー研究プロジェクト プロジェクトリーダー。

  • 荒井 麗子

    コミュニケーション・プランニング局  ストラテジック・プランナー
    2001年jeki入社。営業職として、主に商業施設の広告宣伝の企画立案・制作進行、雑誌社とのタイアップ企画などに従事。2011年より現職。現在は営業職で培った経験をベースに、プランナーとして商業施設の顧客データ分析や戦略立案などのプランニング業務に取り組んでいる。

  • 土屋 映子

    コミュニケーション・プランニング局  ストラテジック・プランナー
    2004年jeki入社。営業職として、主に企業広告のマスメディアへの出稿などの業務に従事。2009年より現職。現在は商業施設の顧客データ分析や戦略立案などを中心に、プランニング業務に取り組んでいる。

  • 河野 麻紀

    コミュニケーション・プランニング局  ストラテジック・プランナー
    2008年jeki入社。ハウスエージェンシー部門のプランニング業務に従事した後、営業局、OOHメディア局を経て、2017年より現職。現在は営業・メディアで培った経験を活かし、再びプランニング業務に取り組んでいる。