多様化した共働きママの住宅最新ニーズ

共働きママ、専業主婦ママとも、持ち家（一戸建て・マンション）居住者の７割以上が、長子が３歳になるまでに現在の住居を購入しています。さらに、その約半数が長子が生まれる以前の購入であることが分かります。そのことから、保育園・幼稚園に通いはじめる以前に多くの方が購入を決断していることが読み取れます。

住宅を購入したママたちが、かなり早い段階で購入を決断していることが分かりましたが、コロナ禍で増加したテレワークという新たなスタイルによって、住宅購入への意識も変化している様子がうかがえます。

まず、共働きで、かつテレワークを毎日実施しているママは、「ライフスタイルに合わせて住宅を売り買いすればよい」と考える方が半数を超えています。実際に「建て替え・住み替えを検討したい」と考えているのは、共働きママでもテレワーク頻度が高いほど多いという結果になりました。こうしたことから、テレワーク頻度が高い共働きママに、住宅の建て替え・住み替えの新たな需要が生まれていると思われます。

そして、その理由としては、テレワークによって通勤機会が減り、自宅にいることが増えたため現状の住居のあり方を見つめなおす機会が生まれたと考えられます。また、それをきっかけに、「購入した住居に住み続ける」のではなく、「ライフスタイルの変化に住居を対応させながら心地よく住む」という価値観が重要視されるようになったとも考えられます。

それでは、共働きママの住宅に対する「新たなニーズ」とは、どのようなものなのでしょうか。
　「図表D」を見ると、テレワーク頻度が高くなるほど、「好みの住宅に住めるなら通勤が不便でも構わない」という意識の方が増えています。通勤機会が少ないほど、通勤への利便性よりも自分にとって快適な空間を求めるのは、当然とも言えるでしょう。

住宅は生活の中で様々な役割を持つ空間として捉えられ、様々なニーズが生まれてくると考えられます。「図表D」を見ると、テレワーク月1以上実施層（赤罫）で「狭くてもいいから個室数を増やしたい」という意識が高い傾向にあり、仕事場としてのニーズが増していることがうかがえます。それ以外にも、「子どもたちが遊べるスペース」に対するニーズもテレワーク月１以上実施層で若干ながら高い傾向にあり、自宅にいることが増えて「仕事や家事のためのスペースと子どもの遊び場を分けたい」と考える人が増えたと推測されます。

仕事・家事・育児と様々な役割をこなす共働きママにとって、テレワークの定着化とは、あらゆることを自宅で行うことを意味します。そうなった場合、それぞれの役割に応じた効率的な部屋の使い方や、オンとオフの切り替えに役立つスペース活用などが、ますます求められるようになるのは間違いないでしょう。