なりわい暮らし住宅「hocco」
これからの住宅地の可能性とは？
ブルースタジオ・大島芳彦さんに聞く、暮らす人が主役のまちづくり＜後編＞

大島:hoccoが、地域福祉の一端を担っていくことをイメージしています。地域社会は、健康や医療などの福祉課題を抱えていますが、そういう課題こそ、身近な住宅地の中で解決した方がよいでしょう。

近年、各地でウォーカブルシティ（歩行者中心のまちづくり）の取り組みが進められています。車を使うのではなく、街の中を歩いて回ることが街の活性化になるという考え方で、これは主に中心市街地のウォーカブルということが提唱されているわけですが、私は、ウォーカブルな住宅地に注目しているんです。住民がみんな住宅地の中をたくさん歩くようになって、そこに会話が生まれ、住民同士のコミュニケーションが活性化すれば、おのずと自助的な努力や組織による互助・共助が成り立つようになると思います。

もちろん、そのためには、さまざまな世代の人たちの集まれる場所が大事ですから、hoccoがそうした場所になってほしい。イベントがあるときだけ大勢の人が集まるような場所ではなくて、世代に関係なく、毎日いろんな人が訪れる日常的な場所になっていければいいなと思います。

大島:そう思います。さまざまな世代が集まる場という点で言うと、ご高齢の方と話していて、商店街におしゃれなカフェができると、「年寄りの行く所じゃない」「あそこは若い人が行く所だから」というようにおっしゃることがよくあります。若い人がおしゃれで良いと思っていても、上の世代にとってはわざわざ行かない場所になってしまうんです。ですから、できる限りインクルーシブな場所をつくろうとするならば、商店街のような商業地よりも、日常的な住宅地の風景の中の方がつくりやすいと思います。住宅地では、高齢者も子育てしている人も対等に暮らしているわけですから。

hoccoにも、工事中から、近所のご高齢の方が「何ができるの？」と楽しみに見に来てくれました。近所なので散歩の途中に立ち寄って、「このお店で初めてガレットを食べてみたの」とおっしゃってくれることもありました。そういうふうに、地域においてさまざまな世代が当事者として参加可能な場所はすごく大事で、そういった場所でなければ地域福祉は担っていけないと感じます。

大島:能動性や当事者意識だと思います。これまでサービスを提供する側と消費する側は明確に区別されてきたことで、生活者は当事者ではなく、消費者に甘んじていました。商業地も、多くの消費者を集めることを目的とした機能を研ぎ澄ませてきましたし、生活者は消費者になっていれば心地よかったんです。しかし、そのような一方向で過保護なサービスは、利己主義的で閉鎖的な社会を生み出しました。インクルーシブな発想とは程遠い社会です。
つまり、「消費者」とは正反対の「当事者」としての意識を持った能動的な生活者が街や住宅地に存在することによって、そこにいる人同士の対等でインタラクティブな関係が育まれるのです。

当事者を育む社会には共有可能なビジョン（理想像）があるものです。共感が大事というのは近年のマーケティングの世界で頻繁に語られることですが、住宅地における生活者のなりわいには、実は共感が生まれやすいという事実があります。例えば、商業地のベーカリーで売っている大手メーカーのパンよりも、近所に住んでいる人が焼いて売っているパンの方が共感を呼ぶことがあります。パンの味以上に、「その人の“パン”が好きだ、食べたい」と生き様に共感するファンが存在したりするわけです。一方のつくり手にとっても、日常的に食べてくれる人の声は、糧になります。住宅地では対等でインタラクティブな関係が生じやすいのです。

そんなふうに、つくる人も食べる人も、当事者意識を持ち、共感によってその関係性がフラットになっていけば、インクルーシブな社会がどんどん広がっていくのではないでしょうか。

大島:何かしら特定のコミュニケーションを期待して出掛ける方向へ、どんどんシフトしていくと考えます。もちろん、友だちと会いたいのか、自分と価値観を共有する知らない人と出会いたいのか、どんな人とコミュニケーションを取りたいかは人によって違いますから、集まり方のレベルは多様化していくでしょう。

では、場を提供する側は何を考えればよいかというと、集まりたい根拠となる価値観を定め、出会うと楽しい仕組みやハプニングのバリエーションをつくることだと思います。例えばhoccoの場合、大人数が集まる場所ではないので、最小限の人が出会える仕組みを配しています。つまり、玄関や土間と外をつなぐポーチやベンチなどですね。これがあることで、わざわざインターホンを鳴らして声を掛けなくても、自然と人が出会える。そういう仕組みの延長線上に、いろんなレベルでの「暮らしの楽しみ」みたいなものが埋まっているんだと思います。

大島:そうですね。みんな、自分なりの居心地の良さを大切にするようになっているんじゃないかなと思います。

大島:行政主体のまちづくりは、老若男女すべての人たちの暮らしやすさを優先するため、標準的なビジョンで進められることが多いです。もちろんそれも大切ではありますが、最大公約数的なまちを生みがちです。公共交通機関としての鉄道会社やバス会社も大いに地域のビジョンを語ることができる立場ですが、行政とは違い民間企業ですから、自分たちで独自のエリアビジョンやグランドデザインを考えたまちづくりを進めることができますよね。個性的かつ明確なビジョンがあれば、それに共感する人が集まり、そこには能動的なコミュニケーションが生まれるはずなのです。hoccoもそのような状況を目指しています。

地方創生の現場でも商店街活性化のプロジェクトでも、私たちが市民の皆さんに提唱しているのは、まず近未来の暮らしのビジョンを持つことです。地主やアパートのオーナーなど小さなステークホルダーの方にも、まずは独自の地域のビジョンを作ってみましょうと話をしています。例えばアパートの世帯が8世帯なら8世帯のコミュニティのビジョンを持ちましょう、と。そうすると、「駅近」だとか「バストイレ別」といった土地や住宅の機能性ではなく、そのビジョンに共感してくれる人が集まってくれると思います。