健康に寄与するまちづくりと人の動きを中心に見せる景観づくり
〜早稲田大学副総長・後藤春彦さんに聞く、健康と都市・まちづくりのあり方〜＜前編＞

後藤:奈良県立医科大学の細井裕司教授(現理事長兼学長)が提唱した「住環境によって病気を予防し、健康を維持する」という「住居医学」の概念を都市へと発展させ、2012年から奈良県立医科大学と早稲田大学が共同で研究を開始しました。両大学が協定を結び、双方に「MBT研究所」という同じ名前の研究所を設立しています。人間の健康と都市の持続性を追求していくことをテーマとして、「ひとも元気に、まちも元気に」をスローガンに掲げています。

後藤:医療費の削減を念頭に置き、多世代を対象とする研究に重点を置いています。少子高齢化が進む日本にとって、健康の維持は経済に直結する問題です。令和元年度の国民医療費は約44.4兆円。これは国民所得の1割強に相当する規模であり、医療費が日本経済を大きく圧迫していることが分かります。

では、どうしたらそれを抑えられるのか。最も医療費が高額なのは60〜70代ですから、そこが下がれば全体の医療費も下がります。しかし、既に医療が必要な世代に働きかけるのでは、遅い。40〜50代の未病や生活習慣病を改善していくことで、10年後、20年後の医療費を下げることができるのではないかというのが、我々の研究の発想の原点です。そこに対し、都市計画やまちづくりでは、何ができるかを考えています。健康をテーマに都市環境を整えていくことは、未病の方々の生活習慣に対する働きかけだとお考えいただいていいでしょう。

医療費の削減は、高額な高度医療で難しい病気を治す医者の仕事ではないと思います。未病を治す環境を備えたまちをつくることによって健康寿命が延び、高度医療に依存することがなくなり、医療費が抑制されるのです。医療費が下がれば、経済全体にゆとりが生まれます。

後藤:奈良県橿原（かしはら）市今井町で進めている、「今井町アネックス」プロジェクトというものがあります。今井町は奈良県立医科大学の目と鼻の先に位置しており、中世の自治都市だった場所です。重要伝統的建造物群保存地区に選定されているエリアには、東西約600m、南北約310mの地区内におよそ500棟の伝統的な建造物が残っています。これだけの歴史的町並みが残っている所はなかなかないのですが、高齢化や人口減少が進み空き家が増えつつあります。そこで、空き家を活用して今井町に医療や健康の拠点を埋め込み、地域の健康づくりと町並みの整備を同時に実現させようというのが、このプロジェクトです。

後藤:プロジェクトを開始してから、新規の移住者や町並みを生かした店舗が増えており、空き家はそれほど増えていません。新たに入ってくる住民に対しては、「まちなじみガイドブック」というものを作って配布しています。これは、移住者へのヒアリング調査をもとに、人間関係など困ったことをどのように解決したかをまとめた事例集です。古い町ですから閉鎖的な部分もあります。このようなツールを用意するなど、スムーズに町になじんでもらえるような取り組みも行っています。

後藤:漢方薬のメッカである奈良県で、農業の6次産業化を目指す研究プロジェクトを行っています。6次産業化は、1次産業、2次産業、3次産業の連携で行うもので、通常は農・工・商連携による6次産業化ですが、生薬を生産し漢方薬を製造して漢方医療を行うという、農・工・医の連携もあるのではないかと考えました。そこで、我々は漢方医療を軸とした農村健康観光を提案しています。